地デジが向かう未来

http://www.asahi.com/tech/apc/040729.html

次の小話は、平成22年以降に起きるかもしれない、或るひとつの悲劇です。コンテンツホルダーと呼ばれる連中は次のような、いや、より恐ろしい悲劇を生みます。

S藤さん、S木さん、T中さんたちは、町内会の旅行でラスベガスに行こうという話になりました。
しかし、アメリカではテロが横行し、戦場と化しています。テレビでは毎日そう放送しています。
しかし、この面子の誰一人として、地上デジタルテレビを持っていません。年金生活でその余裕もありません。家計をやりくりしてやっと手に入れた旅行資金。9800円で買えないようなテレビに変えてしまうのは耄碌のすることと笑います。
ハワイ経由でラスベガス入りする町内会の皆さん。あえなく空港でテロリストに射殺されてしまいました。

このような未来を作ろうと、平然と他人の命を踏みにじるべく、コンテンツホルダーは日夜暗躍しているのです。他人の命と自分の利益とどっちが大事？と聞かれれば、即答するような連中が、「公共」という意味を理解できますか？
つい先日、国家総動員法徴兵令と、大本営発表法が国会で成立しました。曲がりなりにもテレビ局には「公共」に寄付をしなければなりません。しかし、デジタル放送が向かう先は「公共」ではなくコンテンツホルダーへの寄付に向かいます。

コピーガードキャンセラーがあるから、興味ない。というのであれば、貴方は放送に混じる嘘により命を落とすでしょう。それは自業自得。それが嫌ならば立ち上がりなさい。他の何より、自分自身のため、そして、「公共」のため。

以上、小話ー。この話は、まだフィクションです。今後、ノンフィクションに変化する可能性は十分にありますがね。